社内品番と得意先品番の対応表を持ち、適用開始日と終売情報を記録します。取引先ごとに同じ通称が異なる品番を指す場合を洗い出します。
実務での使い方
OCRの結果が複数候補に一致した場合は保留にします。品番が一致しても、箱と個の単位が違う場合は自動登録を止めます。
| 作業 | 記録する項目 |
|---|---|
| 社内品番と得意先品番 | 取引先、原表記、社内コード、梱包単位、適用日 |
| 判断に迷う場合 | 取引先と適用日も含め、例外があれば人手で確定する |
試行後に確認すること
修正は原本にひも付けて残します。対応表への追加は担当者の確認後に行い、別取引先の注文に影響しないかテストします。
あわせて関連する基本ガイドを参照できます。
| 判断 | 確認すること |
|---|---|
| 継続の条件 | 別取引先に誤対応が波及しない |
| 追加で記録する項目 | 未登録、複数一致、単位違い、終売品 |
実務の着眼点|社内品番と得意先品番
得意先ごとに品番の呼び方が違う卸売会社を想定します。用意するのは「得意先品番と社内品番の対応表」です。まず現在の流れを、一件の注文や伝票を手に取って追います。受け付けた直後、内容を確かめた後、次の担当へ渡した後で、どこに記録が残るかを順番に確認します。決められた手順と普段行っている手順が違ったら、それぞれを分けて書きます。例外に対応するために現場が追加した作業は、切替後も必要かもしれません。
記録項目の候補は「取引先、原表記、社内コード、梱包単位、適用日」です。項目を追加したいときは、誰が記録し、どの判断に使うかを合わせて決めます。例えば入力時点では確定できない値は空欄のまま伝える方法と、確認済みになるまで次工程へ送らない方法があります。両者を同じ空欄で扱う場合は、状態や確認期限で区別できるようにします。担当の席にしかないメモや個別メールを使う場合は、代理が参照できる入力欄も確保します。
A社の「パック」が1箱24個、B社の同じ呼称が1箱12個を指す架空データを使って試す。
| 用意するもの | 先に記録すること |
|---|---|
| 得意先品番と社内品番の対応表 | 取引先、原表記、社内コード、梱包単位、適用日 |
「得意先品番と社内品番の対応表」の記入例
| 記録する場面 | 書き方の例 |
|---|---|
| 試す前 | 取引先、原表記、社内コード、梱包単位、適用日 |
| 確認するケース | 二社で同じ通称が別の商品を指す |
| 手順を変える点 | 取引先と適用日も含め、例外があれば人手で確定する |
| 比較する項目 | 未登録、複数一致、単位違い、終売品 |
| 継続の判断 | 別取引先に誤対応が波及しない |
試験用の件数は、日々の通常分を一度に全部使う必要はありません。通常の処理、判断が分かれる境界、間違うと後工程に影響するケースを少なくとも一つずつ選びます。ベンダーや社外へ見本を渡すときは、架空の番号や明細に差し替え、テスト環境を使います。試験時の手順や操作できる権限が現場と異なると、結果を引き継げません。始める前に参加する人と操作範囲を合わせます。
例外を入れて試す
よくある判断の落とし穴は「通称だけをキーにして全取引先に共用する」ことです。「二社で同じ通称が別の商品を指す」といった場面を用意し、担当者に試験の正解を見せずに処理してもらいます。処理が途中で止まれば、何の情報がなくて次に進めなかったかを聞きます。待っている間に誰に確認するか、いつまでに返事がないと扱いを変えるかも、試験で確認します。
品名が一致しただけでは確定せず、得意先コード、社内品番、単位、適用開始日を組み合わせて判定する。
新しい得意先の呼称を追加した際は、過去に登録した取引先のデータでも再試験し、同名品の取り違えを検知する。
| 起きること | 対応の考え方 |
|---|---|
| 二社で同じ通称が別の商品を指す | 取引先と適用日も含め、例外があれば人手で確定する |
試行の結果を見て切り替える
結果は「未登録、複数一致、単位違い、終売品」を中心に見ます。何件中の結果か、いつ計ったか、例外にかかった時間を含めたかを明記します。導入前の計測が通常日だけで、導入後が締日前だけなら、その差を改善効果としてまとめず、条件を揃えて計り直します。時間を比較するときは、操作していた時間と、確認待ちを含む経過時間を別にすると、次に直す箇所を絞りやすくなります。
継続の判断は「別取引先に誤対応が波及しない」状態を一つの目安にします。手順がうまくいかなかったときは、対象範囲を拡大する前に、どの例外が原因だったかを確認します。設定を変えれば解消する問題なら、今回使った見本で再試験します。担当や取引先との合意が必要なら、変更を先に進めず、誰が何を確認するかを決め、判断日を更新します。
| この節で確認すること |
|---|
| 担当や取引先との合意が必要なら、変更を先に進めず、誰が何を確認するかを決め、判断日を更新します。 |
着手前に関係者へ確認すること
- 現場担当に聞く 「二社で同じ通称が別の商品を指す」場合は、どの記録を見て誰に引き継いでいるか。
- 次工程の担当に聞く 「取引先、原表記、社内コード、梱包単位、適用日」のうち、絶対に欠かせない項目と、後から確認できる項目は何か。
- 責任者に決めてもらう 「別取引先に誤対応が波及しない」状態を、いつ何件で判断するか。想定どおりに進まなかったとき、従来の手順に戻す範囲はどこまでか。
| 相手 | 共有すること |
|---|---|
| 現場担当 | 取引先、原表記、社内コード、梱包単位、適用日 |
| 判断する責任者 | 別取引先に誤対応が波及しない |
