注文書OCRと商品マスタを照合する方法

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この記事のポイント

  • 取引先と適用日も含め、例外があれば人手で確定する。
  • 比較・試行では「未登録、複数一致、単位違い、終売品」を記録する。
  • 「別取引先に誤対応が波及しない」状態を目安に次の判断をする。
無地の段ボールと書類、照合結果の一覧を表示したノートパソコン
業務のイメージ

社内品番と得意先品番の対応表を持ち、適用開始日と終売情報を記録します。取引先ごとに同じ通称が異なる品番を指す場合を洗い出します。

実務での使い方

OCRの結果が複数候補に一致した場合は保留にします。品番が一致しても、箱と個の単位が違う場合は自動登録を止めます。

作業 記録する項目
社内品番と得意先品番 取引先、原表記、社内コード、梱包単位、適用日
判断に迷う場合 取引先と適用日も含め、例外があれば人手で確定する

試行後に確認すること

修正は原本にひも付けて残します。対応表への追加は担当者の確認後に行い、別取引先の注文に影響しないかテストします。

あわせて関連する基本ガイドを参照できます。

判断 確認すること
継続の条件 別取引先に誤対応が波及しない
追加で記録する項目 未登録、複数一致、単位違い、終売品

実務の着眼点|社内品番と得意先品番

得意先ごとに品番の呼び方が違う卸売会社を想定します。用意するのは「得意先品番と社内品番の対応表」です。まず現在の流れを、一件の注文や伝票を手に取って追います。受け付けた直後、内容を確かめた後、次の担当へ渡した後で、どこに記録が残るかを順番に確認します。決められた手順と普段行っている手順が違ったら、それぞれを分けて書きます。例外に対応するために現場が追加した作業は、切替後も必要かもしれません。

記録項目の候補は「取引先、原表記、社内コード、梱包単位、適用日」です。項目を追加したいときは、誰が記録し、どの判断に使うかを合わせて決めます。例えば入力時点では確定できない値は空欄のまま伝える方法と、確認済みになるまで次工程へ送らない方法があります。両者を同じ空欄で扱う場合は、状態や確認期限で区別できるようにします。担当の席にしかないメモや個別メールを使う場合は、代理が参照できる入力欄も確保します。

A社の「パック」が1箱24個、B社の同じ呼称が1箱12個を指す架空データを使って試す。

用意するもの 先に記録すること
得意先品番と社内品番の対応表 取引先、原表記、社内コード、梱包単位、適用日

「得意先品番と社内品番の対応表」の記入例

記録する場面 書き方の例
試す前 取引先、原表記、社内コード、梱包単位、適用日
確認するケース 二社で同じ通称が別の商品を指す
手順を変える点 取引先と適用日も含め、例外があれば人手で確定する
比較する項目 未登録、複数一致、単位違い、終売品
継続の判断 別取引先に誤対応が波及しない

試験用の件数は、日々の通常分を一度に全部使う必要はありません。通常の処理、判断が分かれる境界、間違うと後工程に影響するケースを少なくとも一つずつ選びます。ベンダーや社外へ見本を渡すときは、架空の番号や明細に差し替え、テスト環境を使います。試験時の手順や操作できる権限が現場と異なると、結果を引き継げません。始める前に参加する人と操作範囲を合わせます。

例外を入れて試す

よくある判断の落とし穴は「通称だけをキーにして全取引先に共用する」ことです。「二社で同じ通称が別の商品を指す」といった場面を用意し、担当者に試験の正解を見せずに処理してもらいます。処理が途中で止まれば、何の情報がなくて次に進めなかったかを聞きます。待っている間に誰に確認するか、いつまでに返事がないと扱いを変えるかも、試験で確認します。

品名が一致しただけでは確定せず、得意先コード、社内品番、単位、適用開始日を組み合わせて判定する。

新しい得意先の呼称を追加した際は、過去に登録した取引先のデータでも再試験し、同名品の取り違えを検知する。

起きること 対応の考え方
二社で同じ通称が別の商品を指す 取引先と適用日も含め、例外があれば人手で確定する

試行の結果を見て切り替える

結果は「未登録、複数一致、単位違い、終売品」を中心に見ます。何件中の結果か、いつ計ったか、例外にかかった時間を含めたかを明記します。導入前の計測が通常日だけで、導入後が締日前だけなら、その差を改善効果としてまとめず、条件を揃えて計り直します。時間を比較するときは、操作していた時間と、確認待ちを含む経過時間を別にすると、次に直す箇所を絞りやすくなります。

継続の判断は「別取引先に誤対応が波及しない」状態を一つの目安にします。手順がうまくいかなかったときは、対象範囲を拡大する前に、どの例外が原因だったかを確認します。設定を変えれば解消する問題なら、今回使った見本で再試験します。担当や取引先との合意が必要なら、変更を先に進めず、誰が何を確認するかを決め、判断日を更新します。

この節で確認すること
担当や取引先との合意が必要なら、変更を先に進めず、誰が何を確認するかを決め、判断日を更新します。

着手前に関係者へ確認すること

  • 現場担当に聞く 「二社で同じ通称が別の商品を指す」場合は、どの記録を見て誰に引き継いでいるか。
  • 次工程の担当に聞く 「取引先、原表記、社内コード、梱包単位、適用日」のうち、絶対に欠かせない項目と、後から確認できる項目は何か。
  • 責任者に決めてもらう 「別取引先に誤対応が波及しない」状態を、いつ何件で判断するか。想定どおりに進まなかったとき、従来の手順に戻す範囲はどこまでか。
相手 共有すること
現場担当 取引先、原表記、社内コード、梱包単位、適用日
判断する責任者 別取引先に誤対応が波及しない

出典